|
■会社・団体概要/個人プロフィール
私は、経済雑誌記者として環境問題に興味をもち、地球温暖化が話題になった1980代末から、環境問題の記事にとりくみました。その後、環境ISO の審査員や環境やCSR関連のコンサルティングをやってきましたが、従来のやり方では限界を感じ、昨年、独立し「しあわせ創研」という看板をかかげ、LOHAS、マクロビオティックなどなどのさまざまの視野から、環境問題解決法の模索を続けています。そのなかで重要であると感じたのが、資源消費と環境破壊を拡大しつつ人の健康むしばんでいる「食」の問題です。ここに問題解決の大きなチャンスがあると感じています。
■
アイデアの目的
少食化と動物食削減による健康増進と地球温暖化抑制の効果を調査・確認し、人と地球を救う食文化として国内外に広める。
■背景・現状の課題（〜250文字）（※）
日本も、また、世界的にも地球温暖化問題は深刻化している。その解決策の１つとして有望なのが食文化の転換である。日本は、食生活の欧米化で、生活習慣病が増え、食料自給率低下も問題となっているが、少食推進や、動物食削減は、こうした問題解決に非常な効果があるばかりか、温室効果ガス（GHG ）排出量の削減にも役立つ。だが少食や動物食削減を実践する人が増えてはいるものの、各種政策の転換や、関連ビジネスの振興のためには説得力ある科学的根拠が不足している。
■
アイデアの概要（〜250文字）（※）
朝食などを１食抜いたり、断食する少食化が健康に良いことは、多くの研究がある。断食が、長寿化への遺伝子スイッチを入れる可能性があるとの見方もある。また肉や魚、乳製品といった動物食が、体にとってほとんど健康のためにならないという見方もある。こうした見方の根拠を、疫学調査やその他の調査研究を行うことで確認し、それをふまえて政策転換し、少食化、動物食削減を推進する。たとえば日本人が１週間に食事を１回抜くことでCO2は、年間約700万トン削減できる。
■アイデアの詳細 〜８００字
●１日３食が重要であるとの意見は根強い。また、肉や魚、乳製品といった動物食は、いっぱんに多すぎなければ体にとって重要な栄養源と考えられているが、体にとってほとんど良くないという見方もある。こうした見方にはさまざまの事例があるものの、疫学調査やその他の調査研究が不足しており、日本の政策は変わっていない。米国の食事ガイドラインでは、もともと日本の伝統的食養法が勧めていた全粒穀物を推奨したりしているのに、http://www.health.gov/dietaryguidelines/dga2005/document/default.htm 日本ではこうした動きにはいたっていない。また、欧州の食事ガイドラインでは、肉食はわずかでよいとしている。
■こうした点に関して、疫学調査や、その他、効果を評価するための各種調査を行うことで確認する。本格的な疫学調査には時間がかかるが、時間のかからない既存の調査情報の収集等のその他の調査で確認できた面があれば、現状の食育政策を転換し、少食化、動物食削減を推進する。
■たとえば日本人が１週間に食事を１回抜くことでCO2は、年間約700万トン削減できる。
（他の食事をふやさない前提）
財団法人省エネルギーセンター「食生活に伴う直接的・間接的エネルギー 消費実態調査報告書」平成17 年1 月、http://www.eccj.or.jp/food/pdf/foodsenergy.pdf
によると、調査対象の日本の１世帯あたり年エネルギー消費量は、52072MJ。これにH17年国勢調査の暫定世帯数をかけると日本全国で食事に関するエネルギー概算は2,579,145,972GＪ/年となる。したがって、これに「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」（http://www.env.go.jp/earth/ghg-santeikohyo/material/itiran.pdf）にある、係数、蒸気tCO2/GJである0.057をかけて、日本全国で食事に関するＣＯ２概算が
147,011,320ｔCO2/年となる。その1週間２１回の食事の１回を減らす分では、7,000,539ｔCO2/年となる。
■肉食削減については、算定が難しいが、8倍以上の重量の穀物を消費する牛肉生産からのC02排出量や、牛からのげっぷによるメタン排出量の削減など、効果は非常に大きい。
|
